不動産投資は”投資”という名が付きますが、ハイリスクハイリターンの株やFXとは大きく違います。
株やFXのようなペーパーアセットではなく、土地と建物という現物資産を取得するので圧倒的な存在感があります。
経済が大きく荒れた場合、現物資産の安心感は抜群です。
またリスクが低く、ギャンブル性が薄いので、銀行の融資が受けられます。
この”銀行融資が受けられる”というメリットは、ペーパーアセットにはない特徴であり賃貸マンション経営の『安定感』と『リスクの低さ』を最も良く表していると思います。

少ない自己資金でスタート出来、家賃という毎月の安定したキャッシュフローを得ることが出来ます。 （自己資金2000万円で、1億円のマンションを取得した場合、毎月50万円程度のキャッシュフローを得ることが出来ます。）

不動産物件を担保に金融機関からの借り入れをすることができます。（一般的には不動産購入価格の7～10割を銀行からの借入で賄います。）

そのため、少ない自己資金(頭金)でレバレッジ効果（※1）を働かせることが出来、数千万～数億円という高額な物件を所有することが出来るのです。
賃貸マンション経営は、スケールメリットが物を言いますので大きい物件を取得すれば、その分早く資産を形成できるため、投資効率が高いのです。

持続的なキャッシュフローが、安定した資産を形成するのです。

また株やFXは自力で世界の相場を操作出来ません。
しかし、不動産投資は自分のアイデアひとつで利回りをアップさせる事が出来ます。

リフォームをしたり、入居者特典をつけたり、業者にＰＲしたりと出来ることは無限大です。

ローリスクミドルリターンの不動産投資を！
現在、日本の銀行に貯金していても、利子は1%に達しません。

不動産投資は”投資”という名が付きますが、株やFXとは大きく違います。
ギャンブル性が薄く、安定している分、金融機関の融資が受けられます。
他の投資商品に比べ『賭け』という要素が少なく『堅実経営』と言えます。
経営とは言え、実際にはほぼ全てのことを不動産管理会社さんがやってくれるので究極の不労所得ともいえます。

また医師の皆様は、銀行の評価が大変高いため、より高額な融資が受けられます。
実際に当社のお客様は、自身の貯金額では到底買えない、2億、3億の物件を購入しております。
一般的に、1億円の物件であれば、自己資金2割で融資を受けられるので物件価格の8割を銀行融資で賄えることになります。
不動産経営はスケールメリットが効果を発揮するので、医師の方が不動産投資をやらない手はないと思います。金融機関の融資が受けられるということは『レバレッジ効果（てこの原理）が高い』投資が実現出来るということでもあります。

銀行への返済についてですが、毎月の返済は、毎月得られる家賃収入から返済するので（入居率が75%以上の場合）毎月の手出しはほぼないものと考えても良いです。
当社の平均入居率は98%（2015年3月末日現在）です。
この点が『不動産投資はローリスク』と言われる所以です。

上記の通り、不動産投資は投資というよりも＜賃貸経営＞という方が納得がいきます。
賃貸経営は”経営”という名前は付きますが、実際の賃貸入居募集や管理等の日々の業務は、全て管理会社が代行してくれるので、実際には『究極の不労所得』と言えます。
オーナーが行う業務はほとんどありません。
入居者の斡旋、入退去対応、建物メンテナンス管理、家賃出納業務、清掃、修繕、入居トラブル、クレーム対応等面倒なことの全てを管理会社がやってくれます。
このような『建物はオーナーが所有して、実際の運営業務は運営会社が行い、オーナーに賃料を払う』ビジネスモデルは、現在世界の主流となっております。
話題の商用ビルや、新しいホテルなどは、建物オーナーは資産家で実際の運営は専門業者さんという形態がほとんどです。
賃貸マンション経営は、本業が忙しいオーナー様にとって、とても相性の良い副業です。

不動産投資の出口戦略は、株やFXなどのペーパーアセットとは違い、建物と底地がある分、価値が０円になるということはまずありません。
また、よっぽど辺鄙な地域でなければ、大幅な値崩れの可能性も極めて低いと考えられます。
地価は株やFX程大きく変動しないため、出口戦略の観点から見ても、とても安定しており最低保証を守られるローリスクな投資であると言えます。

こんな考えをお持ちの医師の皆様には特におすすめです。

• 現役医師のうちに退職金や社会保障などを当てにせず、老後の分まで貯蓄をしたい。
• 自分に万が一の為に、家族が安心して過ごせるだけの何らかの安定収入源を残したい。
• 資産運用に興味はあるが、専門知識がないため、低リスクでかつ、安定した資産運用をしたい。
• 社会的位置付の中でも税金の負担感が重く、さらに今後の所得税増税を鑑み、なにか良い節税対策はないかと考えている。
• 本業（医療業務）以外の二つ目の事業として収入源を増やしたい。